前回のコラムでは、医師法・薬機法・景品表示法などを遵守しているメーカーやディーラー・エステサロンはかなり少ないという現状をお伝えしました。この要因には各社業務やコストの負荷を懸念し具体的な取り組みを行なっていないことが挙げられます。だからといってプロモーションを外注したり新しい部署を立ち上げるということでは根本的な解決へと繋がりません。マーケティングの規制には当然確固たる理由があります。そのために私たち美容事業者が主に商売道具として取り扱う「化粧品」とは何なのか？を考えることが大切ではないかと思うのです。
【目次】
1.薬事法が定める化粧品の定義。また医薬品との違いについて
2.化粧品(皮膚用)の分類と目的をお客様にも知っていただきましょう
3.今回のまとめ
薬事法が定める化粧品の定義。また医薬品との違いについて
私たちの業界でもっとも注意をしないといけない薬事法では、医薬品・医薬部外品・化粧品・医療器具の４つにカテゴリーが分類され、それぞれの規約が定められています。そしてそれぞれには規約の内容の前に定義が述べられています。例えば化粧品であれば「人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、または皮膚もしくは毛髪をすこやかに保つために身体に塗擦、散布、その他これらに類似する方法で使用されることが目的とされている物で、人体に対する作用が緩和なものをいう」という定義づけです。つまりここで重要な文脈は、化粧品とはあくまで健常人を対象として扱ったとき、清潔に保つ・衛生的に美しく装うということが目的であり、医薬品のように治療・診断・予防という身体の構造や機能に影響がないもの(つまり生理作用として柔らかい)製品だ。ということです。裏を返せば日常的に長期間使え、健常人であれば安全性が高く副作用が出ないことが特徴であるということです。その他の違いであれば医薬品は有効成分のみの表示で許されているが、平成13年以降化粧品は全成分表示を義務付けられていることも大きな違いといえるでしょう。
化粧品(皮膚用)の分類と目的をお客様にも知っていただきましょう
また一概に化粧品といっても、使用目的・製品によっていくつかにそれは分類されます。もっとも大きくグループを括るのであれば、化粧品は皮膚用にスキンケア化粧品・メーキャップ化粧品・ボディケア化粧品と分かれており、これらはエステサロンでの店販主力製品といえるでしょう。スキンケア化粧品も洗浄の洗顔クリームや洗顔フォーム・整肌の化粧水やパック、マッサージクリーム・保護をする乳液やモイスチャークリームなど、これらは製品名以外にも、被包などのパッケージに記されているようにそれぞれの種類に分かれています。また仕上げ用化粧品ともいわれるメーキャップ化粧品は、ファンデーションや白粉といったベースメキャップ・口紅、ほほ紅、アイシャドー、アイライナーやネイルエナメルなどのポイントメーキャップに分類されます。痩身サロンなどで店販が人気なボディケア化粧品も皮膚用のスキンケアといえます。ボディケア化粧品には浴用・紫外線防御・制汗や防臭・脱色や除毛・防虫などもこれらに含まれるのです。浴用であれば石鹸・液体洗浄料・入浴剤などが製品の一例になります。デオドランドスプレーなどは制汗・防臭目的の皮膚用化粧品だといえるのです。
例えばエステサロンであれば、お客様へエステ施術をPRするオペレーションブックが使用されていますが、この内容は施術工程で使用する化粧品や工程にかかる時間しか記載されていないことが多いです。(表示義務が特にないことは前提ですが)もしその資料をお客様にわかりやすく制作する場合であれば、使用する化粧水の注釈で「整肌」などを記し理解を促すことが成約・リピートにステップする細かな経営テクニックではないかと私たちは考えています。
今回のまとめ
エステサロンの施術や専門的でありますから、広告がお客様にやや理解しにくいことは多々あると思います。化粧品を定義・分類することで、お客様がホームケアに使うべきは一体どの製品でその理由は何なのか？この解をカウンセリングでアプローチがしやすくなると思うのです。
