エステサロン・脱毛サロン専門のマーケティング会社マーケティング・プロダクト・ファクトリー(MAP)のお知らせ・コラムです。

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2023.03.15

利益を成長させるエステサロンは、商品ではなく習慣を提案する

医療法人優聖会が運営する美容外科・皮膚科プライベートスキンクリニックは2022年、アンチエイジングをテーマにしたインターネット調査を行いました。調査の内容は「しわ・たるみケア」に関するもので、対象は全国20代〜50代の女性412名に及びました。
調査は主に3種類にわたる質問で、その一つとして「あなたはどのようなしわ・たるみケアを行っていますか」であり、答えはセルフケア105名・エステケア36名・美容医療24名・特になにもしていないが273名という結果でした。2つ目の質問は、「しわ・たるみのケアを行っている方の割合」ですが、この答えは20代が26.6%・30代が30.1%・40代が38.8%・50代が42.2%という年代を追うごとに右肩上がりの回答となりました。3つ目は「1ヶ月にかけるしわ・たるみケアの費用」ですが、この答えは0〜5,000円未満で64.0%・5,000〜10,000円未満で26.6%・10,000〜20,000円未満で6.6%・20,000〜30,000円未満で0.72%・30,000円以上が2.2%というマーケティングデータが発表されています。

【目次】
1.エステサロンの今後の成長を示唆。「しわ・たるみ」市場の動きについて
2.エステサロンが、「しわ・たるみ」市場で競争優位となる2つの理由
3.今回のまとめ

エステサロンの今後の成長を示唆。「しわ・たるみ」市場の動きについて

このマーケティングデータをどのように捉えるか?という点ですが、前提としてしわ・たるみケアは行っている消費者の割合・かけるコストはともに推移として上昇をしています。とすると、「しわ・たるみ」市場はまだまだ成熟しておらず、成長性が見込めるという見解に自ずと達します。エステティックや美容医療は「しわ・たるみ」市場の主役といえますが、まだまだ全体の市場に対して10%強程度のシェアなわけですから、エステサロンであれば施術や店販・OEM商品開発などにどんどんと力を注いでいくべきですし、プロモーションにおいては、カタログ制作・動画や読み物のコンテンツマーケティング・Webマーケティングなどで売上はどんどんと成長していくはずなのです。「特にしていない」「セルフケア」の比率が多いため、エステ事業での成長性は見込めないのではないか?という見解も持ち上がってきますが、弊社ではそう考えません。なぜならば、前提で書いたようにまだまだ顕在顧客の数字は小さいが上昇トレンドである・女性の社会進出が目覚ましい時代である2点から考えて、「良質なエステの施術」「良質な店販商品」が揃い消費者がカウンセリングで納得し、使用で満足感が得られれば売上の伸び代はもっとも高い美容分野であるという結論に至るのです。

エステサロンが、「しわ・たるみ」市場で競争優位となる2つの理由

エステサロンでは多くの美容機器・多種類のフェイシャルマッサージ技術があり、画期的なOEM化粧品の開発もできることから、「しわ・たるみ」へのアプローチは他の業種に比べて優位性が高いと思います。また「しわ・たるみ」というお悩みは、原因や解決方法を一括にすることはできませんから、包括的・カスタマイズしたサービスが必要になるがゆえ、エステサロンは競争優位である業態だといえるでしょう。
冒頭紹介したマーケティングデータによると「しわ・たるみ」の改善ニーズは加齢に応じて右肩上がりに高くなります。そもそも「しわは乾燥によってできる」という消費者の考えがありますが、深いしわは真皮のコラーゲン繊維・エラスチン線維の変性や減少が主な原因だとエステサロンでは解説します。つまりしわの第一段階は表皮性の小じわであり、第二段階は真皮性の深いしわというわけです。さらに第三段階になると筋肉の衰えも相まって「しわとたるみの併発」になりますから、そうすると悪化を防ぐために保湿ケアだけではなく、「紫外線カット」「抗酸化コスメ」の取り入れや「エステティックマッサージ」「抗酸化コスメ」の使用をエステサロンでは推進していかないといけません。

今回のまとめ

しわやたるみは、それを原因として多くの肌の悩みを派生させることになります。それは例えば目の下のくぼみ・ゴルゴ線・たるみ毛穴・頬のこけ・ほうれい線・マリオネット線・二重あごと、メジャーなものだけでかなりの数が挙げられます。つまり「たるみ毛穴」の悪化を防ぐためには、毛穴対策だけではなく「しわ・たるみ対策」が必要になってくるわけです。エステティシャンは商品を売るのではなく習慣を提案する難しい職種ですが、日々のコミュニケーション・マーケティングに創意工夫を継続すれば、必ず事業は成功する分野であると、私たちは考えます。