エステサロンだけでなく他の事業体においても、Webマーケティングは競争環境を前提にした取り組みです。集客を行うためにどんなに素晴らしい自社HPをつくったとしても、それが検索ボリュームにあたるターゲットの目に触れることがなければ、他のエステサロンへと顧客は流動していきます。私たちはエステオーナーと集客についての戦略を練るときに、特に変わったやり方を推奨することはありません。品質の高い自社のHPを制作し、そのHPをコラムの執筆活動によって運用し、将来の安定的なアクセス数を稼ぐことがもっとも大切だという大変シンプルな考えです。この取り組みをしっかりと行えば、自ずとWebマーケティングは業績として成果を上げるでしょう。そして次のフェーズです。アクセスをすれば、あとはコンバージョンで売上に繋がるわけですが、ここからはエステオーナー・エステティシャンの広告表現が重要になってくるわけです。4Pなど伝統的なマーケティング体系は世の中に多くありますが、これらは一言でいうと「競合優位性」を取得するための分析ツールであり、エステサロンもまた、こういった体系を参考にした店舗戦略を行うこともありますし、エステオーナー・エステティシャンの独自性により競争力に秀でているというケースもあります。いずれも競合優位性とは、顧客にとっては選択するメリットとなるわけですから、自店舗の強みをしっかりとHPに表現し、コンテンツマーケティングを行うことが重要です。
【目次】
1.エステサロンは、他の店舗よりも質のいい化粧品だといってはいけない
2.美容脱毛サロンに多い、比較広告によるマーケティングリスク
3.今回のまとめ
エステサロンは、他の店舗よりも質のいい化粧品だといってはいけない
薬機法には「他社の製品の誹謗広告の制限」といった規定が存在します。概要としては、化粧品(医薬品等も含む)の品質・効果効能・安全性・その他について、他社の製品を誹謗するような広告を行ってはいけませんという性質です。例えばあるフェイシャルエステサロンが、肌のキメが整うような特殊な原料のパックメニューを行っているとします。フェイシャルサロンの多くでは、施術工程に肌のキメが整うようなパックは各々用いてはいますから、特殊な原料を使用したパックは広告宣伝(Webマーケティング)において、大切なキーワードです。その際、「他のエステサロンが使うトリートメント商材(パック)は、時代遅れだから結果がでにくいです」という文言でマーケティング上差別化を行った場合、他社の製品の誹謗広告の制限に抵触する可能性がでてくるのです。
美容脱毛サロンに多い、比較広告によるマーケティングリスク
「他社の製品の誹謗広告の制限」では、比較広告についてもその範囲を明確にしています。具体的に許諾される比較広告とは、自社製品の範囲で、その対象製品の名称を明示する場合とかなり狭く限定されています(つまりエステサロンが現在行っているような比較広告はほぼ規定の制限を超えているといえるでしょう)。特にWebマーケティングで散見しているエステ業界の比較広告は、脱毛サロンのHPや広告が多いように思います。なぜ脱毛サロンに比較広告が多いかというと、脱毛の結果は、脱毛器(マシーン)によって大きく変わるため、例えばIPL方式・レーザー式・ニードル式など、各々に痛み・抜ける期間・コストなどを図式化し、自店舗が優位となるデータを参照させ集客に繋げるという方法が有効的だからです。この点にかんしても、特にデータの真偽は問題ではありませんので、比較表を用いエステサロンに顧客を流動させるというマーケティング手法は、十分な注意が必要となるのです。
今回のまとめ
エステサロン・エステメーカーなどの広告は現在、かなり画一化してきているような気がしています。「Aという化粧品はBという化粧品よりも2倍の効果がある化粧品です」「Cという美容機器を毎日使うと、年齢が5歳若返る肌になります」など、レギュレーションを理解しようとせずに一方的なマーケティングを行うということは、自社のアイデンティティまで歪めてしまうリスクがあるのだと、私たちは考えています。
