エステサロン経営を成長的に行うには、一刻も早いWebマーケティングの導入が不可欠になります。Webマーケティングの目的は集客であり、集客は売上において最重要値となるKPIです。エステサロンが行うべきWebマーケティングとは、オウンドメディアである自社HPをしっかりとした品質でつくり、そしてコンテンツマーケティングとしてブログ更新を行い、サイト価値を高め競合他社より高水準となる検索ボリュームからのアクセス数を稼ぐのです。また自社HPをしっかりと運用したWebマーケティングは、新規集客だけではなく、顧客の単価アップ・失客率の低下といったいわゆるLTV(顧客生涯価値)が向上する価値へと直結します。それはなぜかというと、エステサロンで取り扱う店販商品を、自社サイトから購入できるEC事業へと参入ができるからです。エステサロンで買い忘れた・予算を用意してなかった・荷物が大きく不便だったなどといった理由で、店販商品が購入に至らず売上が伸びないといったことはよくあることでしょう。また、転勤・結婚などが理由で遠方に引っ越したお客様が、エステサロンで施術は受けられませんが、例えばカウンセリングはオンラインで行い、店販商品を継続してエステサロンのホームページから購入することは可能でしょう。しかしどちらのケースも、エステサロンにHP(ECサイト)がなかったり、HP(ECサイト)があったとしてもOEMの自社製品でなければ、Amazonや楽天など安売りされているプラットフォームサイトでお客様は、大抵は購入を選択されるでしょう。つまり集客し、上がった売上基盤をさらに成長させるには、自社商品(OEM商品)を開発し、エステサロンの内部顧客・失客顧客へWebマーケティングによりアプローチをする必要があります。しかしながらこういったWebマーケティングのアプローチも、しっかりとレギュレーションを守り実行していかなければなりません。
【目次】
1.OEM化粧品を広告する際に、効能の表現には気をつけましょう
2.エステサロンが海外輸入コスメを取り扱う際に、気をつけること
3.今回のまとめ
OEM化粧品を広告する際に、効能の表現には気をつけましょう
薬機法上では、効果効能の発現程度についての表現の範囲というものがあります。つまり、化粧品等の効果・効能についての表現は、一定の範囲を超えてはならないといった規則です。例えばOEMで自社エステサロン化粧品を開発したとしましょう。広告を行う際、「即効性がある」「3日で肌が変わる」等の表現は原則(これは医薬品においても)禁止されています。そもそも化粧品の効能の範囲は56のパターンに絞られています。「肌をひきしめる」であれば広告表現は可能ですが、「肌がリフトアップ」するのは不可、「肌のキメを整える」は可能ですが、「肌が美白になる」は不可といったように、変化の時間軸・程度ともに表現には制限があります。これはOEMのサプリメントにも同じことがいえます。「飲めば1週間で痩せる」などは厳禁な広告でありますし、顆粒のサプリメントなので身体に循環しやすいといった、薬理的にみても疑問がある広告も固く禁じられています。エステサロンを含めた美容事業者への取締り体制が強くなったいま、特にWebマーケティング上のリスクマネジメントはしっかりと行っていかなければいけませんし、マネジメントの対象が自社OEM商品であるならば、それは尚更のことなのです。
エステサロンが海外輸入コスメを取り扱う際に、気をつけること
グローバル化がどんどんと進んでいく現在、エステメーカーやエステサロンでは、海外のコスメブランド企業から化粧品を購入し、日本のエステサロン販路で拡販していくビジネスを見かけることも多いです。いわゆる国内総代理店となりエステサロンに販路を広げる化粧品などは、パッケージに必要的記載事項が含まれていないケースを私たちは頻繁に見ます。厚生労働大臣の指定する成分を含有する化粧品であれば、その成分の名称を原則すべて記載しなければなりませんし、化粧品成分名は、分量の多い順に記載しないといけないという守るべき規定が存在します(ただし、１％以下の成分及び着色剤については互いに順不同でも可)。海外の化粧品のなかには、日本には技術的に成し得ない機能的ベネフィットをもつブランドが存在しますから、これらを店販する際に、メーカーの管理体制・自社(エステサロン)側の管理体制と、しっかり手を結び、Web上・エステサロン内部でマネジメントを行う必要があるのです。
今回のまとめ
小中規模のエステサロンは、経営を成長させる過程で、チームを形成し取り組むことが効率的だと考えます。エステティシャンは、満足度の高い新メニューを開発したり、OEMを開発する前段階のマーケティングや試作品のフィードバック・広告のキャッチコピー案をブレストするといったより専門的な分野にキャリア・力を集中させ、リスクマネジメント・OEM製造・販促物制作といった別のマーケティング分野では、私たちのようなマーケティング会社に受託依頼をいただくと、スピーディー且つ・良質な事業の成長が見込めます。
